導入企業インタビュー
キー・ポイント株式会社様
- マネージドPKI Lite
SaaS/ASPサービス・OEMソフトウェア開発
利用目的企業向けオンラインストレージサービスに、ID・パスワードとクライアント証明書による二要素認証を導入
お客様の声「自社サービスのアクセスコントロール強化としてID・パスワードとクライアント証明書の二要素認証を導入。導入前に無料のテスト証明書を利用した際にグローバルサインから迅速に対応してもらえたことが決め手になりました。」
新日鉄住金ソリューションズ株式会社様
- マネージドPKI Lite
システムコンサルティング・開発等
利用目的顧客の金融機関向け外為総合インターネットバンキングシステムのログインにて、クライアント証明書による認証を導入
お客様の声「システム連携におけるAPI仕様の柔軟性とSSL国内シェアNO.1の知名度が決め手となり、顧客の金融機関から導入の了承を得ることができました。証明書を複数デバイスにインストールしてアクセスが可能になることも便利ですね。」
株式会社トランスネット様
- マネージドPKI Lite
システム開発・ネットワーク運用保守
利用目的CMSへのアクセス認証に、ID・パスワードとクライアント証明書による二要素認証を導入し、端末を限定したアクセス認証強化を実現
お客様の声「同様の他社サービスと違い、顧客提案時のコンサルティング料や認証局構築費用、維持手数料などが掛からず、シンプルな料金体系なことから導入を決定しました。証明書の発行や失効が管理画面上から簡単に行えるのが便利ですね。」
株式会社プレンティー様
- マネージドPKI Lite
エンターテインメント関連の企画販売・LED販売
利用目的業務システムのセキュアな環境作りに、証明書をインストールしたUSBトークンを使ったアクセスコントロールを実現
お客様の声「最少10枚から導入可能ということ、低コストで手軽に運用できるということで、とにかく敷居が低く感じられました。再発行の費用が一切かからないというところも助かります。」
株式会社マーケティングアプリケーションズ様
- マネージドPKI Lite
マーケティング関連システム・サービスの開発
利用目的クラウド型のマーケティング調査ツールに、ID・パスワードとクライアント証明書による二要素認証を導入
お客様の声
「自社サービスのアクセスコントロール強化としてID・パスワードとクライアント証明書の二要素認証を導入。1枚の証明書を複製して利用可能なことが大きなメリットでした。」
株式会社マルハニチロ物流様
- マネージドPKI Lite
物流
利用目的物流情報照会システムへアクセスするエンドユーザの認証強化に、ID・パスワードとクライアント証明書による二要素認証を導入
お客様の声「複数社に問い合わせをかけましたが、グローバルサインが最も早く丁寧に対応してくれました。ハプリックなクライアント証明書を利用するのが初めてで不安があったが、この会社なら安心できると思い採用を決定しました。」
ケーススタディ
ID・パスワードの使い回しリスクを解決
課題
・ID・パスワードをメモ書きするなど漏洩の危険性がある
・類推可能なパスワードでの不正アクセスの危険性
- 二要素認証
ID・パスワードと電子証明書を併用して本人認証しシステムへのアクセスを許可する「二要素認証」で、複雑になりがちなシステム間の認証の一括管理や、証明書がインストールされていないデバイスのアクセスを拒否といったアクセスコントロールが容易になります。
モバイルデバイス活用で利便性とセキュテリィ強化
課題
・モバイルデバイス活用を推進し、業務効率化をはかりたい
・外出時や非常時でも利便性とセキュリティを両立させたい
- 電子証明書のみの認証
- MDMとマネージドPKIを併用
業務システムへのログイン時にID・パスワード入力が省略されることで、ストレスが減り業務効率向上に寄与することが可能です。またモバイルデバイス管理(MDM)サービスとの連携で、デバイス管理と証明書管理を両立させることも可能です。
メール盗聴による情報漏えいのリスクを解決
課題
・機密情報の送受信が多いため漏えいが心配
・モバイルデバイスで暗号化した添付ファイルを開けるようにしたい
- 電子メール・添付ファイルの暗号化
メールの内容を暗号化することで、盗聴された場合でも内容は第三者には解読できず、情報が漏えいすることはありません。 また、PC用とモバイルデバイス用のメールクライアントに対応しているため、メール本文や添付ファイルの暗号化が可能です。
「フィッシング」被害防止やなりすましメール対策
課題
・自社を装った「フィッシング詐欺」による被害防止
・標的型攻撃メール対策
- 電子メールへの電子署名
メールへ電子署名を行うことで、送り主の身元を証明します。あらかじめ「署名無しメールは自社で送ったものではない」と周知すると、フィッシング詐欺対策や風評被害対策としても有効です。また、万が一配信途中での改ざんがあった場合は検知することが可能です。
