用途・業種別ソリューション

大企業

通信の暗号化

課題
ウェブページのフォームに入力される情報の漏えいを防ぐ。
解決
盗聴されても解読できないSSL暗号化通信を利用する。

対応サービス

企業認証SSL
通信の暗号化はもちろん企業の法的実在性を認証して発行されるSSLサーバ証明書です。ユーザにフィッシングサイトでないことを明示できます。
EV SSL
企業の法的実在だけでなく物理的実在性も認証し発行される、最も厳しいSSLサーバ証明書です。EV SSLを導入することでウェブブラウザのアドレスバーに運営組織名が表示されるようになります。
SSLマネージドサービス
企業認証SSLやEV SSLの購入方法の一つで、事前に組織の実在性認証やドメイン登録を済ますことで、いつでも証明書の発行が可能になります。

複数サブドメインでSSLサーバ証明書を利用

課題
サブドメインで運用している複数のサイト用にSSLサーバ証明書を用意しなければならない。
解決
1枚のSSLサーバ証明書で複数のサブドメインに対応するワイルドカードオプションを利用する。

対応サービス

SSLサーバ証明書 ワイルドカードオプション
クイック認証SSLや企業認証SSLで利用できるワイルドカードオプションは、複数のサブドメインに対し1枚のSSLサーバ証明書でSSL暗号化通信を実現します。

クラウド環境でのSSLサーバ証明書

課題
クラウド環境の拡張性を損なわずSSLサーバ証明書を導入しコストを削減する。
解決
複数台同時利用が可能なグローバルサインのSSLサーバ証明書を利用する。

対応サービス

企業認証SSL
通信の暗号化はもちろん企業の法的実在性を認証して発行されるSSLサーバ証明書です。ユーザにフィッシングサイトでないことを明示できます。

暗号化メール

課題
メールの盗聴による情報漏えいを防ぐ。
解決
盗聴されても解読されない暗号化メールを利用する。

対応サービス

マネージドPKI Lite
メールに電子署名を行うほか複数用途に利用可能なクライアント証明書を発行・管理可能なクラウドタイプの認証局運用サービスです。10ライセンスから購入可能で、初期費用は無料です。組織に属する個人に発行されます。
電子署名(S/MIME)用証明書
メールに電子署名を行えるクライアント証明書です。1枚からご購入いただけます。法人名または部門名用の2種類があります。

電子署名付きメール

課題
送信者をなりすますフィッシング詐欺による顧客情報漏えいを防ぐ。
解決
送信者を証明可能な電子署名付メールを利用する。

対応サービス

電子署名(S/MIME)用証明書
メールに電子署名を行えるクライアント証明書です。1枚からご購入いただけます。法人名または部門名用の2種類があります。
マネージドPKI Lite
メールに電子署名を行うほか複数用途に利用可能なクライアント証明書を発行・管理可能なクラウドタイプの認証局運用サービスです。10ライセンスから購入可能で、初期費用は無料です。組織に属する個人に発行されます。

ソフトウェアの安全性確保

課題
ソフトウェアの配布元を証明し改ざんを防ぐ。
解決
ソフトウェアの作成者の確認や改ざんを検知できる電子署名を利用する。

対応サービス

コードサイニング証明書
ソフトウェア(プログラム)にデジタル署名を行う電子署名用の電子証明書です。プログラムの署名者を証明し、改ざんを検知するので、安全にソフトウェアを配布することができます。 アプリケーション毎に対応したコードサイニング証明書をご用意しております。

アクセス認証の強化

課題
ID/パスワードのみの認証による情報漏えい防ぐ。
解決
ID/パスワード認証に電子証明書を併用し認証を強化する。

対応サービス

マネージドPKI Lite
アクセス認証のほか複数用途に利用可能なクライアント証明書を発行・管理可能なクラウドタイプの認証局運用サービスです。10ライセンスから購入可能で、初期費用は無料です。組織に属する個人に発行されます。

スマートデバイスセキュリティ

課題
許可されていない端末を業務に利用してしまうことで発生する情報漏えいを防ぐ。
解決
端末を認証して業務利用が可能なスマートデバイスを限定する。

対応サービス

マネージドPKI Lite
アクセス認証のほか複数用途に利用可能なクライアント証明書を発行・管理可能なクラウドタイプの認証局運用サービスです。10ライセンスから購入可能で、初期費用は無料です。組織に属する個人に発行されます。

電子文書の改ざん検知

課題
公開文書の改ざんによる信用失墜を防ぐ。
解決
デジタル文書の改ざん検知が可能な電子署名を利用する。

対応サービス

文書署名用証明書
各種電子文書(PDF・Excel・Word・PowerPoint)に電子署名が行える電子証明書です。PDF文書についてはAdobe Readerによりプラグインの設定を行わずに、いつ、誰が署名した文書か検証することが可能です。
※Ver.9.0以上

文書の電子化によるコスト削減

課題
従来型の紙を利用した商取引で発生する管理コストを低減する。
解決
いつ、誰が署名したか証明可能な電子署名を利用する。

対応サービス

文書署名用証明書
各種電子文書(PDF・Excel・Word・PowerPoint)に電子署名が行える電子証明書です。PDF文書についてはAdobe Readerによりプラグインの設定を行わずに、いつ、誰が署名した文書か検証することが可能です。
※Ver.9.0以上

グローバルサインのSSLサーバ証明書により運営者情報が認証されています。

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